値下がりへの対処法

株式市場にはまるで皮肉屋の神様がついているかのようです。買った銘柄は買ったとたんに値下がりし、あきらめて売った株式が売ったとたんに値上がりするということは、多くの投資家がしばしば経験していることです。
　値上がりすると思って買った銘柄が予想に反して、値下がりした時にはどうすればいいのでしょうか――。私たちは事前に考えておく必要があります。
　投資スタンスが逆バリならば、基本的に業績の裏づけのある割安株に投資しているはずですから、値下がりした時は、買い増すことを検討してもよいでしょう。
　順バリで、高値圏にある人気株を買っている場合には、買い値より２割値下がりしたら損切り（損を承知で売却）するという方針を決めておき、その方針どおりに動くことが、結果として損失を少なくすることになります。
　また、相場環境や銘柄によっても、対応は異なります。
　株式市場全体の相場が上昇傾向、あるいは横ばい傾向を続けている場合で、しかも、その銘柄に業績の裏づけがあり、予想株価収益率（ＰＥＲ）から見ても、割安な銘柄に投資しているのであれば、多少、値下がりしてもあわてる必要はありません。むしろ、値下がりした時点で少しずつ買い増して、平均買いコストを引き下げるのが有効な対策となります。業績の裏づけさえあれば、割安株は必ずどこかで見直され、買い直されて、株価も上昇に転じてくるからです。
　しかし、予想に反して業績が急速に悪化したり、相場全体が暴落して下げ相場に転換し、長期間、相場の回復が期待できそうにない場合には、少しでも早目に持ち株を処分して、現金化しておく必要があります。
　そういう場合の投資家は「買い値まで戻ってから売りたい」「損したくない」という心理になって、相場が戻るのを待つという姿勢を取りがちです。
　しかし、「戻り待ちに戻りなし」という相場格言があるように、待っている時にはなかなか株価は戻らず、どんどん値下がりし続けていくケースの方がはるかに多いのです。
　早目に売却すれば、損失を最小限に抑えることができるのに、損失を出したくないばかりに、損切りを先送りして、損失をますます大きく膨らませる結果となりがちです。
　相場全体が崩れて暴落している時には、安い銘柄があっても、買うことはやめておいた方が賢明です。相場全体が崩れると、逆資産効果で景気や企業業績が急速に悪化し、割安に見えた銘柄も割安ではなくなる可能性があるからです。
　こういう時にはなるべく現金を保有し、景気と相場が大底に到達し、すべての銘柄が超割安でバーゲンセールになっているような時に、好みの銘柄をよりどりみどりで買うのが賢明な投資法です。

【日経ネット　マネー＆マーケットより】

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売買の手掛かり材料

株価に影響を与える要因を材料といい、株価が上がる材料を好材料、株価が下がる材料を悪材料と呼んでいます。
　個別企業の株式そのものの価値を左右する材料としては、業績と株主優遇策、財務内容、株式の売りと買いの関係（需給関係）などがあります。
　業績にとって好材料は利益が増えること（増益）、配当が増えること（増配）、配当を復活させること（復配）、赤字から黒字に転換することなどが予想されることです。新製品・新技術の開発・発売、リストラクチャリング（事業の再構築）なども業績にプラスにつながる可能性がありますし、株式分割も好材料と受け止められることが多いようです。
　一方、悪材料は減益、減配、無配、赤字転落などのほか、工場の事故、欠陥商品の発生、不祥事の発覚なども悪材料です。

好材料と悪材料になる要素 　 好材料 悪材料
景気 回復 失速・低迷
物価 安定 大幅下落・大幅上昇
企業経営 企業業績 回復・続伸 低迷・悪化
技術力 新技術開発、新製品開発 欠陥商品
不祥事 － 発覚
政治 政局 安定 不安定（混乱）
財政収支 黒字 赤字
金融 金利 安定・低下 上昇
為替 安定 不安定（通貨危機）
世界経済 米国株 上昇 下落・暴落
貿易収支 黒字 赤字
国際紛争 解決 勃発

　財務内容にプラスになる材料には、エクイティ・ファイナンス（増資、転換社債の発行などによる資金調達）の実施、借入金の返済、会社が保有している有価証券（株式、債券など）や土地などの値上がり、などがあります。
　需給関係にプラスになる材料には自社株買い・消却、ストックオプションの導入、Ｍ＆Ａ（合併・買収）などがあります。ただし、株価が低迷している時のエクイティ・ファイナンスは需給関係を悪化させるとして悪材料と見なされます。
　相場全体に影響を与える材料には、大きく分けて株式市場内に原因がある内部要因と株式市場の外に原因がある外部要因があります。重要なのは外部要因です。

株価を動かす要因 内部要因
（市場内の要因） 投資家の売買動向、需給関係、
信用取引の残高、裁定取引の残高、
エクイティ・ファイナンス（新株発行を伴う資金調達）、Ｍ＆Ａ（企業合併・買収）など、
株式市場特有の要因
外部要因
（市場外の要因） 景気、金利、為替、政局、国際紛争、
海外の株式市場の動向、世界経済、
原油価格など、株式市場以外の要因
基本的要因
（株式自体の価値） 収益価値（業績、配当など）、
資産価値（財務内容など）

　外部要因には国内の景気、金利、為替などの動向、さらには海外の景気、株価、金利などの動きなどがあります。景気回復、好景気は好材料、景気後退、不況は悪材料となります。
　金利は低いほど株価にプラスと考えられています。金利が低いと債券から株式に資金がシフトして、株価を押し上げる可能性が大きいからです。金融緩和（金利引き下げ）は好材料、金融引き締めは悪材料と見られています。インフレにはプラス面とマイナス面があります。インフレヘッジとして株式の人気が高まる半面、インフレを抑えるための金融引き締めは、株価に悪材料となります。
　為替については、日本は輸出依存体質が抜け切れないため、株式市場では円安・ドル高を歓迎し、円高・ドル安を嫌がる傾向があります。
　相場全体が好材料に包まれている時には、個別企業の悪材料はあまり重要視されず、逆に相場全体が悪材料に包まれている時には、個別企業の好材料は株価にあまり反映されないといった傾向があることにも留意しておきたいものです。

【日経ネット　マネー＆マーケットより】

アイフルの申込はここ

個人向け国債

金利の予測・・・
変動金利型商品に該当するため、金利上昇局面での利用度は高い。預貯金に比べれば利回りは高く、将来の金利上昇にも対応できる。常に長期国債の利回りよりも低い利率が設定されるため、当分金利が上がらないなら利用価値は少ない。

【日経ネット　マネー＆マーケットより】

キャッシングの申込

電子マネー

電子マネーには、様々な形態のものがありますが、現在は、Ｅｄｙ（エディ）(注1)、Ｓｕｉｃａ（スイカ）(注2)と呼ばれる電子マネーが広く普及しています。
これは、専用入金端末機やインターネット等を通じて、あらかじめＩＣカードに金銭的価値をデータとして格納し、そのカードをコンビニエンスストアなどの支払端末機にかざすことで買物ができるほか、最近では、一部の機種の携帯電話の中にそのデータを格納し、携帯電話をかざして買物をすることもできるようになってきています。
また、ＥｄｙやＳｕｉｃａのサービスを、ＩＣキャッシュカードや航空会社のマイレージ・サービスカードに搭載した一体型ＩＣカードが発行されるなど、様々な形で電子マネー・サービスが提供されてきています。
2006年5月末現在、ＥｄｙまたはＳｕｉｃａを搭載可能なカード等の発行枚数は、あわせて3,525万枚に達しています。

（注1） Ｅｄｙ（エディ）は、ソニーファイナンスインターナショナル等が出資するビットワレットが管理するプリペイド型電子マネー・サービス。
（注２） Ｓｕｉｃａ（スイカ）はＪＲ東日本が管理するプリペイド型電子マネー・サービス。

【ＭＯＲＥＢＡＮＫホームページより】

シティカード

（銀行口座手続き）印鑑を変えたい。

（銀行口座手続き）印鑑を変えたい。
以下のような手続きとなる場合が多いようです｡

１）お取引き銀行の窓口に、「これまでの印鑑（お届け印）」、「今後使用する印鑑」、「通帳」、「本人確認書類」をお持ちください。

２）窓口に備え置いてある「変更届」、「印鑑届」にご記入のうえ、窓口にご提出ください。

【モアバンクホームページより】

omcカードのポイント